時代の流れが早く、サラリーマンとして必要な技能が刻々と変化している昨今。「リスキリング＝学び直し」が注目されており、多くの人が資格取得に励んだり、キャリアアップを目指す風潮が出てきました。しかし、管理職などになって仕事上の責務が重くなったり、家事・育児の負担も大きいのが40代・50代です。リスキリングにかける時間やお金があまりないというのはよく聞く話です。今回は、「リスキリングしたいけれど、お金がないから難しい」と考えている人向けにお得にリスキリングできる講座やその受け方についてご紹介します。
無料動画学習を利用
時間やお金を言い訳にせず、リスキリングを実行して社会の求められる人材としての力を身につけましょう。そこでオススメしたいのは「MOOC」（ムーク）など無料動画学習を利用することです。
もちろん、最近はYouTubeなどでも手軽に情報を得ることができます。ただ、動画コンテンツの質は玉石混交で正確な情報を得られる保証はありません。その点、「MOOC」（ムーク）を経由することで良質な無料動画で学習することができます。
なにができるの？
「MOOC」（ムーク）とは、Massive open online courseの略。オンラインを通じて国内外の教育機関が提供する講座を受講できるサービスです。インターネット環境があれば、原則誰でも受講することができます。一定の条件を満たせば、修了証明書などが発行されるので、キャリアアップを目指す人にオススメです。
英語で学ぶことに抵抗がなければ、アメリカのスタンフォード大学が立ち上げた以下に挙げる海外のMOOC（ムーク）で学習するのも良いでしょう。
代表的な海外のＭＯＯＣ
・Edx（エデックス）
オンライン用で見やすいのが特徴。企業の講座なども受講可能。
・Coursera（コーセラ）
ジャンルが豊富で、ディスカッションなどもできる。
・Udacity（ユダシティ）
コンピュータやWEB関連の講座が豊富。レベル別に分かれており、有料でコーチをつけることもできる。
最近は海外だけでなく、日本発のMOOC（ムーク）も複数存在しています。
以下のような代表的なサービスがあります。
日本初のＭＯＯＣは？
・Schoo（スクー）
WEBデザインやIT関連が多いが、広く政治・経済や人文学の教養などを学べる。生放送配信は無料だが、録画を視聴したい場合は月額980円が必要。
・Asuka Academy（アスカアカデミー）
MITやイェール大学などの授業を日英の字幕付きで視聴可能。高校生向けの講座などもある。
・JMOOC（ジェイムーク）
日本発のMOOC（ムーク）をまとめているサイト。複数のMOOC（ムーク）から自分の興味関心のある講座を検索可能。
小テストなどで授業の理解度を測れる。
デメリットは？
MOOC（ムーク）は基本的に無料で受けられますが、デメリットもあります。特に講座の多くは大学の講義の入門部分であり、より専門的に学習したい場合は大
学の講義を有料で受講する必要があったりします。動画公開も一定期間に限定されているケースがあり、自分のペースでできる場合とそうでない場合があるので注意が必要です。
もし、再就職などを検討しているならば、公的機関から提供されているキャリアアップ支援を活用するのも良いでしょう。受講には一定の条件が必要ですが、再就職を目指す人向けの職業訓練などが提供されています。
公的機関の支援は？
例えば、以下のような機関で就職支援のための講座などが受講できます。
厚生労働省：ハロートレーニング
主に求職中の人に向けた職業訓練を提供。ハローワークを通じて、希望の仕事に就くための講座が受講できる。
東京しごとセンター：成長産業分野キャリア形成支援事業
非正規労働者等へキャリア形成の機会を提供するe-ラーニング事業。正社員を目指す人向けで、主に医療事務やMOSなどの事務系に必要な知識を学べる。
東京都産業労働局：女性従業員のキャリアアップ応援事業
キャリアアップを目指したい女性向けのセミナーなどを開催。離職して仕事のイメージがわかない求職者から、管理職を目指す女性たち向けのセミナーなどもある。
公的機関が提供するサービスなので、安心して取り組めるのが魅力です。ただし、今後就職を希望する人などがターゲットになっているものが多く、基礎的な内
容にとどまっています。実務経験が積めるわけではないので、仕事で活かせるレベルにするには、別途資格取得や就業機会を得る必要があります。
教育訓練給付制度の活用
現在、正社員就業をしており、スキルアップ・キャリアアップに向けて具体的に資格取得などを目指すなら教育訓練給付制度を活用しましょう。
制度を利用することで、教育訓練給付金が支給されます。給付金は、厚生労働省が定める教育訓練講座を受講した者に対して支払われます。
雇用保険に3年以上加入していれば、雇用形態に関わらず教育訓練給付制度を利用できるので、非正規雇用やアルバイトの人でも受講資格がある可能性があります。
また、教育訓練給付金には主に3種類あります。それぞれに受け取れる金額や受給条件が違うので注意しましょう。
・一般教育訓練給付金
キャリアアップやスキル向上のための講座を受講する人に支給される給付金。該当する教育訓練の講座の受講費用の20%相当額が申請することで支給される。
ただし、受講費用が高額であっても支給金額の上限は10万円なので注意が必要。
・特定一般教育訓練給付金
2019年10月1日に新設された給付金制度。速やかな再就職及び早期のキャリア形成に対応する教育訓練講座を受講する人に支給される。主に介護職やIT関連といった特定の講座を受講した場合に該当。支給金額は、受講費用の40%相当額で、支給金額の上限は20万円。
・専門実践教育訓練給付金
職業人の中長期的なキャリア形成のために給付される給付金。専門性の高く実技を必須とする講座を受講する人に支給される。キャリア形成促進プログラムを含む専門学校の職業実践専門課程や専門職大学院の課程なども該当。支給金額は、受講費用の50%相当額だが、教育訓練修了後1年以内に目標として設定した資格を取得し、雇用保険の被保険者となる就職をした場合は、70%相当額が支給される（差額分を追加で支給）。
世間が目まぐるしく変化する昨今、40代・50代からの学びはキャリア形成において重要です。キャリア形成を支援する制度や無料で受けられるサービスも充実しているので、上手に活用してスキルを磨いていきたいものです。
