子どもが生まれて家族が増えると、将来について不安が増すママも多いでしょう。
「子どもが生まれたら、保険に加入した方がいいの？」
「自分や家族に最適な保障の保険にはどのようなものがあるの？」
この記事では、このような疑問にこたえるため、保険を考えるときのポイントやママが加入すべき保険について解説します。
保険はリスクを明確にし、公的保険の保障を知ったうえで加入すればムダな保険に入らずに済みます。
あなたの家庭に合った保険を選び、将来のリスクに備えましょう。
ママの保険を考えるときのポイント
ママが加入すべき保険は、次のポイントで考えましょう。
- 考えられる不安とリスク
- 公的保険の保障
- トータルでかかる保険料とリスク
上のポイントで順番に考えれば、必要な保障と保険がわかるようになります。
考えられる不安とリスク
ママになると、多くの不安や心配事がわいてきます。不安や心配事を保険への加入で解決する前に、何に不安を感じているのかを考えることが大切です。
保険はリスクに備えるために入るものです。多くのママが不安に感じているリスクは主に次のようなことでしょう。
- 病気やケガの医療費
- 死亡した場合の収入減や家事、育児をする人を雇う費用
- 障害を負った場合の収入減や家事、育児のサポート費用
- 失業した場合の収入減
不安やリスクを整理しないまま保険を選ぶと、多くの保険が必要だと感じてしまいがちです。しかし、漠然とした不安やリスクを整理して考えると、必要な保障がみえてきます。
公的保険の保障
日本は皆保険のため、20歳以上の国民は全員公的保険に加入を義務付けられており、ママが不安に感じているリスクの多くは公的保険で保障される仕組みです。
たとえば、病気やケガの医療費には健康保険があり、自己負担額は3割です。
万が一ママが死亡した場合、ママが生計を維持していた家庭なら遺族年金が支給されます。
もし、障害を負った場合は障害年金が受給可能です。専業主婦でも受給でき、18歳未満の子どもがいれば子どもの加算もあります。
なんらかの事情で失業した場合でも、条件を満たせば雇用保険から失業給付が受給可能です。
心配されるさまざまなリスクには、多くのケースで公的保険が使えます。保険への加入を考える前に、公的保険の保障内容を知り、公的保険でカバーされない分を民間保険でカバーしましょう。
トータルでかかる保険料とリスク
保険への加入を考える際は、保障内容だけでなく、トータル保険料も考慮しましょう。
心配だからと保険を多くかけても、保険料が家計を圧迫し、貯金できないとなれば問題です。
生命保険文化センターが2021年12月に発表した「2021年度生命保険に関する全国実態調査」によると、配偶者の平均年間払込保険料は16.4万円でした。30歳女性が平均余命の87歳まで生きると仮定して、一生涯で払う保険料を計算すると、約935万円になります。
保険料は大きな出費です。将来的にかかる費用も考慮したうえで、保険の必要性を考えましょう。
初めて出産したママが加入すべき保険とは？
初めて出産したママが加入すべき保険として挙げられるのは次の3つです。
- 医療保険
- 死亡保険
- 就業不能保険
ママの収入や貯蓄額により保険の必要性は異なります。どのような保険に加入したらいいのかみてみましょう。
医療保険
公的保険である健康保険には高額療養費制度があるため、高額な医療費を心配する必要はありません。しかし、貯金が少ない人は医療保険を検討してもいいでしょう。
高額療養費制度とは、一定の金額を超える医療費がかかった場合に超過分が支給され、患者が負担する金額を減らす制度です。たとえば、70歳未満で年収約370万円未満の人の自己負担限度額は月57,600円です。
それでも、公的医療保険でカバーされない自己負担額を心配する人もいるでしょう。
生命保険文化センターが2023年3月発表した「2022年度 生活保障に関する調査」によると、入院時の平均自己負担額は19.8万円で、90％以上の人が50万円未満でした。
このデータでいう自己負担額には治療費や食事代、差額ベッド代に加え、交通費（見舞いに来る家族も含む）や衣類、日用品などを含んでいます。
また、20代や30代で入院するリスクは低く、過去5年間に入院経験のある20代は9.9％、30代は8.9％です。入院日数も20代と30代ともに、5〜7日が一番多くなっています。
高額療養費制度により医療費の上限は決められています。公的医療保険でカバーされない自己負担額も、若いうちは入院するリスクが低いため、高額な保険金は必要ありません。
しかし、貯金が少なく、まとまった金額の用意が難しい場合は、保険料を考慮したうえで医療保険を検討しましょう。
死亡保険
死亡保険は、ママの収入が家計に与える影響を考慮して、必要性を考えます。たとえば、専業主婦の場合は収入がないため、死亡保険の必要性は低いです。
ただし、貯金がない場合は死亡保険の加入を検討する価値があります。
万が一ママが死亡した場合、葬儀費用や家事代行、ベビーシッター代などがかかります。葬儀費用の平均は150万円前後です。家事代行の相場は1時間あたり2,500〜3,000円で、ベビーシッターは1時間あたり1,500円〜3,000円です。
一時的に出費がかさむことが予想されるため、ママの収入による家計への影響度と貯蓄額によって必要性を判断しましょう。
就業不能保険
就業不能保険とは、病気やケガで働けなくなった場合の収入減少に備える保険です。毎月給付金を受け取れます。
ママの収入が家計に大きな影響を与える場合は、子どもが大きくなるまで就業不能保険の保障が必要でしょう。
しかし、専業主婦の場合や、パートやアルバイト代がなくても生活していける場合には就業不能保険の必要性は低いでしょう。
赤ちゃんも保険に入った方が良いの？
赤ちゃんが入るこども保険には大きく分けて、貯蓄重視型と保障重視型の2種類があります。
貯蓄重視型は、いわゆる学資保険です。子どもの入学や進学のタイミングに保険金が受け取れたり、18歳から数年に渡り毎年祝金を受け取れたりと、さまざまなタイプがあります。
保障重視型は、学資保険に子どもの死亡保障や医療保障、契約者が死亡した場合の養育年金がついている保険です。
どちらのタイプも親が保険期間中に亡くなった場合、その後の保険料の払込が免除されます。
子どもの教育資金を準備する方法には、保険の他に貯蓄や投資などの選択肢があります。
貯蓄が苦手な人や、資産運用が難しい人は、こども保険を検討してもいいでしょう。
しかし、最近は返戻率100％を切る商品も多く、途中で解約すると高確率で元本割れします。また、子どもの医療保障は公的保険や地域の医療制度が手厚いため、保障は必要な分だけに絞りましょう。
まとめ
初めて子どもができたママの保険は、何が不安なのかを明確にしてから考えましょう。
日本は公的保障が充実しています。公的保険でカバーされない部分を民間の保険で補うという考え方にすれば、保険料をムダにせずに済みます。
保険への加入は急ぐ必要はありません。育児休暇中などに必要性をしっかり検討してからの加入をおすすめします。
本当に必要な保険だけに加入すれば、保険料の節約にもなります。納得した保険に加入し、日々の生活を安心して過ごしましょう。
